ジュニアNISA口座開設までの流れと所用時間

青井ノボルです。

今年の夏、子供3人分のジュニアNISA口座開設手続きをしていました。
その後ほったらかしにしていたら、口座開設が完了していたようです。

つみたてNISAやiDeCoの口座開設には、結構待たされた記憶があります。
一方のジュニアNISAは、想像よりもあっさりと手続きが完了しました。

この記事ではワタシの体験談をもとに、ジュニアNISA口座開設までの流れと掛かった日数について書きます。

ジュニアNISAを始めるステップ

証券会社でジュニアNISAを始めるためには、口座開設手続きを行います。
ワタシの場合は楽天証券で、3人分のジュニアNISA口座を開設しました。

ジュニアNISAの口座開設には、未成年口座の開設が必要不可欠です。
そして証券口座への入金は、本人名義の銀行口座も必要となります。

証券も銀行も、ネット金融機関を使えば印鑑レスで開設可能です。
一方で、ネットであるが故にメールアドレスが求められることに。

このときに役立つのが、Gmailメールアドレスの裏技です。

これにより、無駄な支出をせずに口座開設ができるようになります。
かなり地味な技ですが、応用が利くので覚えておくと良いでしょう。

ネット証券でジュニアNISA口座を開設するステップをまとめます。

1. （Gmailで）メールアドレスを用意
2. 子供本人名義の銀行口座を開設
3. 子供本人名義の証券口座を開設
4. ジュニアNISA口座を開設

ステップと書きましたが、並行して進めても構いません。
証券口座とジュニアNISA口座の開設は、同時にできます。

ジュニアNISAの口座開設は必要書類が多い

ジュニア口座の開設するためのステップは、前述の通り。

大人の口座開設と異なり、とにかく必要書類が多いです。
書類を集めるために、手間が掛かるのは覚悟しましょう。

ワタシの場合は、楽天証券で下記書類を揃えました。

• 未成年総合取引口座開設申込書
• 子供本人のマイナンバー通知届出書
• 家族全員記載の住民票写し（コピー可）
• 登録親権者の本人確認書類

今回は、未成年口座とジュニアNISAを同時開設するパターン。
ただジュニアNISA単体でも、ほぼ同じだけの書類が必要です。

特別な事情が無い限り、同時開設がベターな選択だと思います。

必要書類や未成年口座開設手順は、別記事でまとめています。

ちなみに、未成年口座だと銀行口座開設でも必要書類が多いです。
同じ楽天でも証券と銀行で必要書類が違うので、注意しましょう。

また、ジュニアNISA口座は親権者口座との紐付けも必要です。
メインで利用している証券会社で開設するのが良いと思います。

いつの間にか手続き完了

ジュニアNISAの口座開設は、とにかく事前準備が面倒くさい。
ただし手続きを始めてしまえば、その後は極めてスムーズです。

楽天証券の場合、手続きの全体像は下記の通り。

ワタシの場合は、2018/6/24に口座開設申込みをしています。

書類はすぐに届きましたが、返信には少し時間が掛かりました。
返送した日は定かではありませんが、恐らく7月上旬でしょうか。

履歴によると2018/7/13、未成年口座開設が完了していました。
その後、ジュニアNISA口座開設の手続きが始まったようです。

ジュニアNISAの口座開設届は、2018/7/17に受領処理された模様。
税務署審査を経て、2018/7/27にジュニアNISA口座開設完了です。

ジュニアNIZA口座開設の手続き期間は1ヵ月弱

最後の書類提出から3週間程度でジュニアNISA口座が開設です。
口座開設の資料請求をしてから1ヵ月程度なので、早いですね。

早いと感じるのは、事前準備の手間が大きいからかもしれません。
あるいは、子供の口座なのでのんびり待てる余裕があったのかも。

つみたてNISA口座開設でも、だいたい1ヵ月間くらいでした。
税務署審査が必要なのが共通点で、所要日数もほぼ一緒です。

口座開設までの流れと日付、改めてまとめます。

2018/6/24　口座開設申込（資料請求）
2018/7/13　未成年口座開設
2018/7/17　ジュニアNISA口座開設届受領
2018/7/27　ジュニアNISA口座開設

トータルでおおよそ1ヵ月間と考えて良いでしょう。
2ヵ月以上かかるiDeCoと比べれば、十分早いです。

ジュニアNISA口座開設は事前準備が肝要

ジュニアNISA口座開設の手続き、流れに乗れば非常にスムーズです。

手続きの中で待たされたという感覚は、ほとんどありませんでした。
むしろ、スムーズすぎて口座開設を確認したのは随分と経ってから。

年内に始めれば良いやと思っていたので、うっかりしていました。

手続きを終えての感想は、事前準備が最も重要であるということ。
未成年口座の開設は、手続き書類が多いと覚悟しておきましょう。

有店舗の証券会社や銀行であれば、きっと印鑑が必要になるでしょう。
ネット金融機関では印鑑は不要ですが、メールアドレスは必須です。

何をするにしても、未成年である子供の口座開設にはハードルが多い。
仕方がないと割り切って、淡々と手続きを進めるのが良いと思います。

18歳までの払い出し制限は強烈ですが、非課税枠としては大きいです。
非課税枠を全て使い切ることはできませんが、それでも有難いこと。

長期投資をする意義を教えるためにも、有効活用したいと思います。

楽天銀行＆楽天証券で子供3人分の未成年口座を開設

青井ノボルです。

我が家には子供が3人いるのですが、これまで子供の本人口座は未開設でした。
ただジュニアNISA（未成年者少額投資非課税制度）には、未成年口座が必要です。

証券会社で未成年口座を開設すると、本人口座からの入金しか対応不可。
つまり、子供本人の銀行口座からでないと入金ができないのです。

そこで、銀行と証券の未成年口座、3人分を一気に開設することに。

この記事では、楽天銀行＆楽天証券で子供3人分の未成年口座を開設した理由や経緯、手続き内容について書いていきます。

ジュニアNISAを使わない手は無い

ジュニアNISAの制度は名前だけ知っていました。
ただ、活用しようと考え始めたのは最近のことです。

教育資金の準備方法について、Twitterで意見交換する機会がありました。
このとき初めて、ジュニアNISAについて真面目に調べたような気がします。

教育資金については、基本的に無リスク資産で準備する方針です。

ただ、子供の金融教育やお祝い金の置き場所を考えてみたとき。
普通預金よりも、証券口座で運用する方が良いと感じていました。

どうせ運用するのであれば、非課税制度を利用しない手はありません。
そこで、ジュニアNISAを活用することに決めたのです。

証券口座は親権者口座に紐付けが必要

証券会社で未成年口座を開設する場合、親権者の証券口座が必要です。
ネット証券だと、親権者がログインした上で口座開設手続きをします。

ワタシは楽天証券をメインなので、楽天証券で開設することにしました。

楽天証券で未成年口座を開設する場合、必要書類は4点です。

1. 未成年総合取引口座開設申込書
2. マイナンバー通知届出書
3. 家族全員記載の住民票写し（コピー可）
4. 登録親権者の本人確認書類

ワタシの場合は、子供3人分の未成年口座開設を一気に行います。
そのため、住民票の写しと親権者本人確認書類は1部だけでOKでした。

ただし、3人分の書類を1つの封筒にまとめて入れないと駄目とのこと。
書類の返信用封筒がA4サイズなので、3人分の書類を入れても大丈夫でした。

入金用に本人名義の銀行口座が必要

証券会社で未成年口座を開設する場合、ひとつ注意点があります。
それは、証券口座入金用に子供本人の銀行口座が必須だということ。

ワタシの場合は、同じ楽天グループ傘下の楽天銀行で口座開設を行うことに。

銀行で未成年口座を開設する場合は、親権者口座との紐付け不要なようです。
普通の口座開設画面から、年齢などを入力して手続きを進めていきます。

楽天銀行の場合、書類提出は不要ですが本人確認書類の提示が必要です。
親権者と子供本人の本人確認書類が必要なのですが、これが厄介でした。

親権者の本人確認書類は良いとして、問題は子供本人の確認書類について。

健康保険証はありますが、子供名義の追加書類を用意するのは非現実的です。

そのため、住民票の写し（コピー不可）が現実的な対応だと思います。

証券口座の開設では住民票の写し（コピー可）だったのに、銀行はコピー不可。
根拠法が違うせいなのかもしれませんが、ちょっと不思議な気がしました。

ネット系で未成年口座開設するメリットと注意点

ネット系金融機関で口座開設をする場合、大きなメリットがあります。
それは、印鑑が不要であるという点です。

近年ではメガバンクでも印鑑不要口座は広がりつつあります。
ただし、アプリが必要、サインが必要、18歳未満は対象外。

いろいろな制約があり、未成年口座開設は難しいようです。

その点、ネット系金融機関ではもともと印鑑不要という前提です。
子供用に銀行印を作るのは手間なので、不要だと有難いですね。

一方で、ネット系金融機関ならではの注意点もあります。
原則としてネット完結なので、メールアドレスが必要となる点です。

これについては、Gmailでメールアドレスの裏技を使うことで回避できます。

無駄なコストを掛けないという点では、ネット系金融機関が有利と言えるでしょう。

一方で、実店舗に比べて災害時における流動性リスクは間違いなく大きいです。
ワタシの場合は幼い子供用の未成年口座なので、今のところ流動性は不要です。

ジュニアNISA口座で金融教育をしたい

ジュニアNISA口座は、教育資金の準備には使いません。

子供向けにいただいたお祝い金などを原資として、運用します。
そしてジュニアNISA口座で金融教育をしたいと考えています。

インデックスファンドによる世界分散投資を通じて、投資や経済について教えたい。
できることならば、ドル建て資産に投資をすることで、為替についても教えたい。

そんなことを、ぼんやりと考えています。

金融教育の教材として

金融教育としてのジュニアNISA口座活用法を考えてみます。

第一義的にはリスク資産なので、リスクを抑えながらリターンを得たいです。
そのため、インデックスファンドへの投資というのは外せない要件になります。

分散効果もしっかりと伝えたいので、世界分散投資を原則とします。
あわせて為替の概念も伝えたいので、ドル建ての資産が良さそうです。

インデックス投資では、コストを抑えてリターンを最大化するのが定石だと思います。
そのため、為替手数料や三重課税や売却手数料のかかる米国籍ETFは避けてきました。

ただ金融教育に使うリアルな教材としては、VTが良いかなと思っています。

ドル建て資産ですし、コストが掛かるとはいえ経費率は驚異的な水準です。
何よりも、一本で世界に広く分散された株式投資ができるのは魅力ですね。

ほかにも良いETFがあるかもしれないので、もう少しだけ悩みたいと思います。

iDeCo口座開設までの流れと所要日数

青井ノボルです。

先日、ようやくiDeCoの口座開設手続きが完了しました。
iDeCoの口座開設には時間が掛かると聞いていましたが、実際に待つと結構長いです。

口座開設の手続きしたのに、なかなか手続きが終わらないのは辛いですよね。
一体どれだけ待たされるのかと不安になる気持ち、痛いほどわかります。

ワタシの体験談をもとに、iDeCo口座開設までの流れと掛かった日数について書いてみます。

 

目次

iDeCoを始めるステップ

サラリーマンは２つの書類を準備

iDeCoハラスメントというリスク

手続き期間は２ヵ月超

iDeCo口座開設は意外と大変

iDeCoを始めるステップ

証券会社でiDeCoを始めるためには、iDeCo口座開設の手続きを行います。

ワタシの場合は、総合口座開設済みのマネックス証券で、iDeCo口座の開設手続きをしました。

iDeCoの場合はつみたてNISAと違い、総合口座がなくてもiDeCo口座の開設が可能です。
（2018/04/18修正：総合口座の開設が必要と誤った記載をしていたので修正しました）

マネックス証券にした理由は、eMAXIS Slim 先進国株式に投資できるiDeCo口座が当時はココだけだったからです。
ちなみに、いまであれば松井証券でもeMAXIS Slim 先進国株式に投資可能となっています。

 

サラリーマンは２つの書類を準備

iDECo口座の開設するための最初のステップ、まず必要書類を請求します。
総合口座を開設済みであれば、手続きは簡単です。数日経つと手元に書類が届きます。

ワタシの場合は、2018/1/30に書類請求をして数日後に届きました。

iDeCoの書類は、個人事業主やサラリーマンなど、人によって書類が若干異なります。
ワタシはサラリーマンの手続きしか経験が無いので、ここではサラリーマンの前提で書きます。

サラリーマンの場合は、「加入申出書」「事業所登録申請書兼第2号加入者に係る事業主の証明書」の２種類の書類を作成します。

「加入申出書」は、ざっくりいうとiDeCoの申込書です。
記入方法は難しくないですが、強いて言えば基礎年金番号が注意点でしょうか。

基礎年金番号は、年金手帳に書かれている個人ごとに振られている番号のこと。
年金手帳が手元にない場合は、おそらく勤務先に預けているハズなので、人事に聞いてみましょう。

 

iDeCoハラスメントというリスク

人によって大きなハードルとなる可能性があるのが、「事業所登録申請書兼第2号加入者に係る事業主の証明書」です。
これは事業主である勤務先に、勤務先の年金加入状況などを証明してもらう書類です。

勤務先にもよると思いますが、人事・総務担当に書類作成を依頼することになります。
中小企業であれば、社長へ直々にお願いせざるを得ないケースも考えられます。

このとき、事業主がこの書類を作成したことがない場合は特に、書類作成を拒絶されるリスクがあります。
この場合、勤務先に書いてもらうしかない書類が作成できないので、iDeCo口座開設を断念せざるを得ません。

実際にこうしたケースが起きているようで、ネット上ではiDeCoハラスメントとも呼ばれています。
ワタシの場合は、トラブルなく勤務先に書類を作成してもらえました。

人事に書類を提出してから約２週間かかりましたが、2018/2/19に無事受領。
すぐに発送して、2018/2/22にはマネックス証券にて書類到着確認済みとなりました。

ここからは、iDeCoの実施機関である国民年金基金連合会による審査に入ります。
iDeCo加入資格の確認や、書類に不備は無いか、といった形式審査だと思われます。

この手続きは時間が掛かるようで、マネックス証券HPでは１～２ヵ月間との記載でした。
Twitterでも１ヵ月以上かかったという情報を貰っていたので、気長に待ちました。

待つしかないとは分かっていても、口座開設が待ち遠しいというのが本音でした。

 

手続き期間は２ヵ月超

最後の書類提出から、iDeCo口座開設を待ち続けること１ヵ月超。
はじめに資料請求をしてから、２ヵ月と少し経った頃のこと。

ついに吉報を知らせる郵便物が届きました！

待ち焦がれたお知らせが届いたので、ついついテンションが上がってしまったのは内緒です。
資料請求から２か月半後の2018/4/13、ようやくiDeCo口座開設のお知らせ書類が届いたのでした。

遅れること数日、2018/4/16には国民年金基金連合会から加入確認通知書も届きました。
どうやら今月から早速、引き落としが開始されるようです。最初は２ヵ月分だとか。

何はともあれ、無事にiDeCo口座開設が完了しました！

口座開設までの流れと日付、改めてまとめます。

2018/01/30　資料請求
2018/02/19　勤務先記入書類受領
2018/02/22　証券会社受領確認
2018/04/13　iDeCo口座開設のお知らせ受領
2018/04/16　個人型年金加入確認通知書受領

トータルでおおよそ２～３ヵ月かかると考えて良さそうです。

 

iDeCo口座開設は意外と大変

iDeCo口座開設までの手続き、サラリーマンは勤務先の作成書類がネックとなる可能性があります。

サラリーマンでも個人事業主でも、資格要件さえ満たせば誰でも入れるハズのiDeCo。
ただ実際には、iDeCoハラスメントに遭っている人がいるらしく、何とも悲しい事態です。
口座開設手続きの見直しで、何とか救えないものかと考えてしまいます。

そして、仮に必要書類が揃ったとしても、国民年金基金連合会の審査には１ヵ月以上を要します。
辛抱強く、気長に、審査が終わるのを待つしかありません。結構長いので、覚悟しましょう。

実際にやってみて思ったのは、iDeCoの口座開設は意外と大変だというコト。
口座開設を考えている人は、早めに行動に移すことをおススメします！

つみたてNISA口座開設の流れと所要日数

青井ノボルです。

つみたてNISAの口座開設には、手続きに少し時間が掛かってしまいます。
「積立投資をしたい！」と思って手続きしたのに、すぐに投資ができないとなると、モチベーションも下がってしまいますよね。

ただ、これは制度上やむを得ない面もあります。気長に待つしかありません。

ワタシの体験談をもとに、つみたてNISA口座開設までの流れと掛かった日数について書いてみます。

 

目次

始めるための２つのステップ

書類作成はカンタン

税務署の確認作業がボトルネック

手続き期間は約１ヵ月

辛抱強く待ちましょう

始めるための２つのステップ

証券会社でつみたてNISAを始めるためには、大きく２つのステップを踏むことになります。

• 証券会社の総合口座を開設
• つみたてNISA口座を開設

総合口座の開設とつみたてNISA口座の開設は、同時進行で進めることができます。
証券会社で総合口座を開設済みの場合は、つみたてNISA口座の手続きだけでＯＫです。

ワタシの場合は、総合口座開設済みの楽天証券で、つみたてNISA口座の開設手続きのみをすることにしました。

 

書類作成はカンタン

つみたてNISA口座の開設するための最初のステップ、まず必要書類を請求します。

総合口座を開設済みであれば、数クリックで済んでしまいます。

数日経つと、手元に書類が届くハズです。

必要事項を記入して、押印して、返信用封筒に入れて投函。
やることはこれだけ。

書類に記入する箇所はとても少なかったような気がします。
書き方の説明書類もあるので、迷うことはないでしょう。

ワタシの場合は、１月３０日（水）に資料請求して、その週のうちに手元に書類到着。
すぐに記入して、週末の２月４日（日）にはポストに投函していました。

 

税務署の確認作業がボトルネック

ここからは、ひたすら待ちです。

証券会社に書類が到着したあとは、証券会社が税務署への確認作業に入ります。
というのも、NISA口座とつみたてNISA口座、この２つを二重開設することができないため、税務署を通じて確認を取るというワケです。

税務署では、NISA口座とつみたてNISA口座の二重開設とならないことを確認したうえで、非課税適用確認書を交付します。
証券会社は非課税適用確認書を受け取り、その後、つみたてNISA口座の開設に至るのです。

ワタシもやってみて初めて分かったのですが、この税務署への確認作業に時間が掛かるようです。

ワタシの場合は、２月９日（金）に証券会社が受領確認、２月１４日（水）に税務署審査中となり、２月２６日（月）につみたてNISA口座が開設されました。

ちなみに、楽天証券からつみたてNISA口座開設のお知らせメールが来たのは２月２７日（火）でした。

 

手続き期間は約１ヵ月

口座開設までの流れと日付、ワタシの場合をまとめるとこうです。

１月３０日（水）　資料請求
２月　２日（金）　書類到着
２月　４日（日）　書類返送
２月　９日（金）　証券会社受領確認
２月１４日（水）　税務署確認開始（？）
２月２６日（月）　つみたてNISA口座開設

おおよそ１ヵ月かかると考えておけば良さそうですね。

 

辛抱強く待ちましょう

つみたてNISA口座開設までの手続き、申し込みの手間はほとんど掛かりませんが、意外と時間がかかります。
手続きが終わるまで、辛抱強く待つしかありません。

時間が掛かってしまうのは残念ですが、証券会社だけでなく、税務署も手続きに絡んでくるので、仕方の無いことかもしれません。
こういった手続きを迅速化するためにも、マイナンバーは有効活用して貰いたいものですね。

2018年はインデックス投資を始めるのに最適なタイミングなのか

青井ノボルです。

ワタシは2018年2月、インデックス投資を始めることになりました。

これは色んな偶然が積み重なって、この時期にスタートしたものです。
実際にこのタイミングで始めてみて、感じていることを書いてみます。

 

目次

つみたてNISAがスタートした2018年

超低コスト時代の到来

情報の充実っぷりが凄い

最適なタイミングは「いま」

素晴らしい環境に感謝

つみたてNISAがスタートした2018年

結論を先に書いてしまいますが、2018年はインデックス投資を始めるのに最適なタイミングだと思っています。

2018年はインデックス投資に過去最大級の追い風が吹いた年。
これから何十年か経ったとき、きっとそう言われるでしょう。

理由は幾つかありますが、最大の理由はつみたてNISAがスタートしたこと。

つみたてNISAについては過去記事でも触れていますが、インデックス投資との相性が抜群に良い制度だと思っています。
＜参考記事：積立NISAとiDeCo（イデコ）の活用を検討してみた＞

主に下記のような特徴があります。

• 原則として積立投資が前提　　　→　自然と積立投資ができる
• 非課税枠は20年間×20年で設定　→　自然と長期投資ができる
• 金融庁による商品制限がある　　→　地雷商品を選ぶリスクが低い
• 商品種類はインデックス型多数　→　自然とインデックス投資ができる

つみたてNISAさえ始めれば、インデックス投資に辿り着く可能性がとても高いと言えます。
逆に言えば、インデックス投資を実践するときにつみたてNISAはとても使いやすい制度なのです。

つみたてNISAは2018年から2037年までの20年で、それぞれ20年間の非課税期間があります。
2018年からつみたてNISAを活用すると、最大800万円の非課税枠をフル活用することが可能。
「いつはじめるか、今でしょ！」というワケです。

 

超低コスト時代の到来

理由のふたつめは、超低コスト時代の到来です。

アメリカでは以前からバンガード社などによる超低コストインデックスファンドが存在していました。
一方日本では、インデックス投資がマイナーな存在であったからなのか、コスト競争も発生せず。
アメリカと比べると、インデックスファンドの信託報酬は非常に高い状況でした。

2017年にiDeCoがスタート、また2018年にはつみたてNISAスタートし、これがトリガーとなったのでしょう。
ついに日本でも、2017年頃からインデックス型投資信託のコスト競争が激しくなり、信託報酬が一気に下がっていきます。
信託報酬の値下げ合戦が繰り広げられた結果、2018年には超低コストのインデックス型投資信託ばかりに。

国内株式で約0.15%、先進国株式で約0.1%、新興国株式で約0.2%、という超低コスト時代がやってきたのです。

最低限の情報収集さえすれば、この超低コストな投資信託でインデックス投資ができる。
一昔前では想像すらできなかった好条件であると思います。

 

情報の充実っぷりが凄い

理由の三つ目は、インデックス投資情報の充実です。

以前よりインデックス投資を実践してきた諸先輩方のお陰で、インターネット上にはインデックス投資の情報が溢れています。
しかも、長年の経験に基づいた良質な情報発信をされているブロガーの方がとても多い！

インデックス投資は金融機関にとって儲からないという性質上、金融機関など業界側から良質な情報が発信される可能性は極めて低く、一般投資家による情報に頼らざるを得ないという側面があると思います。
2018年のいまであれば、一般投資家によるリアルな情報が欲しいと思えば、ブログやSNSを通じて簡単にアクセスできてしまう。
更に、一般投資家主催のイベントも多数開催されていて、リアルな場での情報交換も可能らしいですし。

情報収集については、申し分のない環境と言えるでしょう。

 

最適なタイミングは「いま」

2018年はインデックス投資を始めるのに最適なタイミングだと思う理由を書いてきました。

ただ、投資環境が整備されたところで、それを使いこなせなければ意味がありません。
そして、投資ができる状況かどうかも個々の事情によって異なってくるものです。

なんとなくで始めて勉強もしなければ、暴落時に途中退場となるリスクが高いでしょうし、
現時点では投資するだけの資金的な余裕がまだ無いという人だって、勿論いるでしょう。

結局のところ、最適なタイミングは人それぞれです。
人それぞれなのは承知の上で、それでもやっぱり、2018年はインデックス投資を始める最適なタイミングだと思います。
長期投資は少しでも早く始めることで理論上は複利効果を最大限に得ることができるので、2018年時点で最適なタイミングは2018年だからです。

毎月100円からでも積立投資ができる時代です。最初はお試し感覚というのもアリだと思います。
一人でも多くの人にインデックス投資を知ってもらい、もし合えば実践して欲しいものです。

 

素晴らしい環境に感謝

今回は、インデックス投資の準備として勉強していくなかで、とても恵まれている環境だなと感じていることを書いてみました。

特に、インデックス投資家のブログはレベルが高くて、本当にスゴいなと思っています。
そして、リアルイベントを手弁当で主催されている方が多いというのも驚きでした。

2018年の素晴らしすぎる環境に感謝しながら、インデックス投資をしっかり実践していきたいと思います。

無リスク資産の置き場所を考える

青井ノボルです。

インデックス投資を長く続けていくためには、生活防衛費を確保した上で、リスク許容度の範囲内で実践することが大事です。

生活防衛費として、またリスク許容度の範囲に収めるうえで重要となる無リスク資産。
今回は、無リスク資産の置き場所について考えてみました。

目次
言葉の定義から
元本保証の資産
生活防衛費の置き場所選び
調整弁としての無リスク資産は何処へ
具体的な置き場所候補

言葉の定義から

まず、言葉の定義を確認しておきます。
無リスク資産とは、預金や国債といった元本保証の安全資産のことです。

ただ、預金や国債のリスクがゼロかというと、厳密にはそうでもありません。

国債は、もし日本政府が破綻すれば紙切れになってしまう可能性もあります。
預金も、金融機関が破綻してペイオフが発動しても1,000万円までしか保護されません。
極論を言えば、ペイオフが機能しない可能性もゼロではないでしょう。
日本が破綻しないまでも、インフレが進めばその価値が目減りする可能性もあります。

ワタシは、日本が破綻したりハイパーインフレが起きる可能性は極めて低いと想定していますが、世の中に絶対はありません。
とはいえ、仮にそういった事態になったら、もう諦めて身を任せるしかないでしょうね。

発生可能性が極めて低い事象に対して、アレコレ考えるのはあまり意味がないように感じます。
ワタシは、預金や国債を元本保証の安全資産、つまり無リスク資産として考えることにします。

元本保証の資産

さきほど定義したように、無リスク資産は主にこの２つです。

• 預金
• 個人向け国債

元本保証という観点から、それぞれを確認してみます。

預金は、金融機関ごとに元本1,000万円までであれば、もし金融機関が破綻しても元本とその利息が保護されます。
いわゆるペイオフと呼ばれる制度です。

過去には2010年9月に日本振興銀行が破綻した際、実際にペイオフが発動しています。
＜参考：預金保険機構HP「日本振興銀行の経営破綻と今後の業務等について」＞

個人向け国債は、発行母体である日本政府が破綻しない限りは、元本が保証されます。
また、途中解約をしても1年分の利子を差し引かれるだけなので、元本割れしません。

元本保証という点ではあまり差がないので、無リスク資産をどこに置くべきかは、金利や流動性で比較すべき課題であると考えます。

生活防衛費の置き場所選び

無リスク資産を保有する理由は、主に２つ。

ひとつは生活防衛費の確保です。
生活防衛費についてのワタシの考え方は、過去記事で書いています。

生活防衛費は、リストラや長期休業、自然災害などに備えるためのお金です。
ワタシは生活費の２年分を目標金額としています。

自然災害などの緊急事態の際に当座の生活を凌ぐためのお金として考えると、流動性の高さ、つまり現金化のしやすさが最重要です。
そのため、緊急事態用としては実店舗が生活圏にある銀行の普通預金に置いておきたい考えています。

例えば、東日本大震災のような未曾有の大災害が発生した場合、ATMで預金の引き出しが出来なくなるかもしれません。
店舗のある金融機関であれば、特例措置として身分証明書のみで預金引き出しができる可能性もあります。

ただ、緊急事態用という性質の生活防衛費は、生活費の半年分もあれば十分だろうとも思います。
残りの１年半分については、預金の中でも金利が高い置き場所を選択したいと考えます。

ネット銀行の普通預金や定期預金、国債でも良いかもしれませんね。

調整弁としての無リスク資産は何処へ

無リスク資産を保有する理由、ふたつ目はリスク資産との割合を調整するためです。
リスク許容度の範囲内に収めるための手段として、一定の無リスク資産を持ちます。

リスク資産の時価評価額が大幅下落する場合を想定したとき、一定以上の無リスク資産があれば、資産全体に対しての下落率は低減されます。

例えば、リスク資産との無リスク資産の割合を50:50にしていたとします。
この場合、無リスク資産が40%下落したとしても、資産全体では20％の下落に留まります。

ワタシは無リスク資産とリスク資産のバランスで、全体のリスクを調整するつもりなので、生活防衛費以外にも無リスク資産を保有します。
このための無リスク資産は、流動性はあまり気にせず、金利の高さを重視して置き場所を決めていきたいと考えます。

ちなみに、リスク許容度は人それぞれですし、無リスク資産ではなく国内債券でリスク調整するインデックス投資家も多いようです。

具体的な置き場所候補

さて、預金や国債といった無リスク資産。
具体的な置き場所の候補はどこでしょうか。

個人向け国債であれば、金利変動型10年満期の変動10年でしょう。

現在のマイナス金利状況を勘案すると、いずれ金利が上昇する可能性の方が高いので、
固定金利よりも変動金利のほうが魅力的ですよね。

金利が上昇しても元本部分の価格は変動しませんし、半年毎に利率見直しが図られて、
将来的に想定される金利上昇という局面でも、ある程度対応できるというワケです。

一方で預金は、金融機関の選択肢がとても多いので、置き場所の選択は悩ましいところがあります。

一般的には、ネット銀行の方が金利が高い傾向にあって、メガバンクや地銀などは金利が低めです。
実店舗の有無は地域性がありますが、首都圏だとメガバンクや地銀なら店舗も多いので安心かなと。

どの金融機関に預金するのが良いのかという話は、いずれ別記事で検討したいと思います。

（2018/6/10追記）
どこの金融機関に預金すべきか、今のところ明確な答えは出ていません。
ただ、管理が煩雑になるので銀行口座数を増やすのは避けたいところです。

いまのところ、比較的金利の高いネット系銀行に置いている金額が多めです。
流動性確保のため、メガバンク・地銀にも一定以上の金額を置いています。

いずれ機会を見つけて、じっくり考えたいと思います。

サラリーマンには長期投資と短期投資のどちらが有利か

青井ノボルです。

サラリーマンが投資を行う場合には、デイトレードといった短期投資ではなく、
長期投資をして時間を味方につけましょう、と言われることが多いです。

ワタシも投資経験の浅い30代サラリーマン、長期投資を実践していくつもりです。
けれども、それは本当にベターな選択なのでしょうか。

今回は、長期投資がサラリーマンにとって最良な選択肢なのか、考察してみます。

目次

サラリーマンの宿命

コストで比較

リスクで比較

定性面で比較

投資を継続することは難しい

サラリーマンの宿命

長期投資がサラリーマンにオススメされる理由として、生活スタイルを崩すことなく継続できるという点があります。

もちろん、長期投資でなくても、短期投資で稼いでいる人は沢山いますし、億り人になったという話もよく聞きます。
ただ、サラリーマンが仕事をしながら、日中に株価をウォッチして何度も売買することは、現実的に不可能です。

原則として日中は給与収入を得るために労働に時間を費やす、これがサラリーマンの宿命ですよね。

短期投資と長期投資のどちらが有利なのかという議論をする以前に、サラリーマンには長期投資しか選択の余地がない、というわけです。
サラリーマンの生活スタイルに合っているのは、長期投資と言い切って良いでしょう。

コストで比較

長期投資と短期投資、コスト面で比較するとどうでしょうか。

デイトレードなどの短期投資の場合、売買を頻繁に繰り返すことになります。
長期投資の場合は、買ったら持ち続けるバイアンドホールドが基本戦略です。

売買に係る手数料を考えると、売買の回数が少ない長期投資が有利です。

運用中のコストを考えるとどうでしょう。

長期投資では、投資信託やETFを対象とするケースが相対的に多く、信託報酬が発生します。
一方短期投資は、個別株式に投資するケースを想定すれば、運用コストは発生しません。

運用コストでは、短期投資のほうが有利なことが多そうです。

また、課税の問題もあります。

短期投資の場合、売買を頻繁に繰り返し、その都度利益から税金が引かれます。
売却して利益を確定した後は、税金分引かれた金額を再投資することとなります。
一方、長期投資は含み益に課税されないため、複利効果を最大限に発揮できます。

そのため、税金面では長期投資のほうが有利と考えられます。

最後に、トータルコストで比べた場合、どっちが有利なのでしょうか。
どちらかと言えば、やや長期投資のほうが有利な気がします。

リスクで比較

リスクを比較するとどうでしょうか。

長期投資は時間分散されるのでリスクが低い、なんて言われていると思います。

ドルコスト平均法であれば、相場が上下変動することを前提として、平均購入単価が下がる効果はあります。高値掴みをするリスクは下がるかもしれません。
ただ、相場環境によってはドルコスト平均法が不利な場合もあり、ドルコスト平均法は決して万能ではない、というのがワタシの考えです。

短期投資でも同額投資を徹底できるとすれば、相場が上下変動することを前提として、高値掴みのリスクは下がると思われます。

ちょっと話が戻りますが、そもそもリスクとは何でしょうか。
ワタシは、期待収益率のバラツキ・不確実性を指す言葉、と解釈しています。

期待収益率を考えたとき、長期投資であれば平均への回帰により、その不確実性は低減され、一定のレンジに収まる可能性が高いと言われています。
一方で短期投資の場合、期待収益率の不確実性は、長期投資と比べて大きいというのが一般論です。
期待収益率という観点でいえば、長期投資のほうがリスクが少ないと言えると思います。

ただ、短期投資も回数を重ねていけば、平均への回帰により、不確実性は低減されるのではないでしょうか。

数学的に正しいかは分かりませんが、感覚的には短期投資・長期投資ともに、長く継続できればリスクは同程度になると思います。

定性面で比較

長期投資と短期投資、定性面で比較するとどうでしょうか。

短期投資は、頻繁に売買したり、利益が抜ける個別株を探したり、相場と向き合いながらやるべきことが多いというイメージがあります。
長期投資は、最初にアセットアロケーションを考えて投資商品を決めれば、その後の相場環境をウォッチする必要は無く、定期的なリバランスをする程度です。

長期投資の方が、投資に対する手間はかからないと思います。
面倒くさがりな人、投資に割ける時間が限られてる人にとっては有利です。

株式相場の研究が好きで、投資に割ける時間もある人には、長期投資は退屈と感じるはずです。
短期投資であれば、ボラティリティの高い相場を読み続けることができれば、資金効率が高いため、一気に資産を増やすことも可能です。
もちろん、相場を見誤れば退場を余儀なくされる可能性もあるわけですが。刺激的な世界です。

その人の環境や投資スタイルによって、好みの方を選んだほうが幸せでしょうね。

投資を継続することは難しい

ワタシなりに長期投資と短期投資を比較してみましたが、長期間継続することを前提とすると、
コストは長期投資がやや有利、リスクは同程度、あとは好みの問題というのが結論です。

長期間継続して、平均への回帰により期待収益率が一定のレンジに収まることが前提です。
ただ、この前提条件を満たすということ、実は難易度の高いコトなのです。

投資家のバイブルとして有名な「敗者のゲーム」の著者であるチャールズ・エリス氏は、インタビューでこのように語っています。

人間は短期的な視点で物事を考え、感情的になる傾向がある。自分自身が最大の敵であることを覚えておく必要がある。長期的な視点を見失ってはいけない。例えば、株式相場がどんどん悪くなり、人々は焦って相場の底で売り、短期的な損失を長期的な損失にしてしまう。逆に投資家は相場がどんどん上がっているときに買いたくなり、一番株価が高いときに買う場合が多いが、これもまた長期的な問題を抱える結果となる。自分の性格を理解し、行動や心理をコントロールすることが求められる。
（引用元：モーニングスター チャールズ・エリス氏インタビュー記事）

つまり、自分の心理状態をうまくコントロールすることが求められるわけです。

長期投資と短期投資、どちらを選択するとしても、短期的な視点ではなく長期的な視点で考えることが重要ということです。
長期的な視点を得やすいという意味では、長期投資の方がやや有利かもしれません。

自分の心理状態を完璧にコントロールできる人は例外として、普通のサラリーマンであれば、長期投資を選択したほうが総合的に有利であると、ワタシは考えます。

そして個人的にも、インデックス型投資信託の長期投資を継続できるように、頑張りたいと思います。

30代サラリーマンがインデックス投資に決めた理由

青井ノボルです。

インデックス投資という言葉、一般的には聞いたことのない人のほうが多いと思います。
投資というとデイトレードを思い浮かべる人が多いですが、世の中には様々な投資法があります。

まだまだマイナーな存在であるインデックス投資も、数ある投資法のひとつです。

今回は、ワタシがインデックス投資を実践しようと決めた理由について、本音で書いていきます。

目次

インデックス投資を知ったキッカケ

素人による都合の良い考え

インデックス投資が良かった理由

人生を豊かにするために

 

インデックス投資を知ったキッカケ

インデックス投資を知ることになったキッカケは、インデックス投資界隈で超有名な水瀬ケンイチさんのブログや著書を読んだことにあります。

そのあとも、いろんな方のブログやホームページで勉強しつつ、投資の書籍も少し読みました。
過去に少しだけ投資経験のあるワタシでしたが、知らなかったことも多くて勉強になりました。

インデックス投資について大まかに把握したうえで、実践していくことに決めたのですが、その理由について振り返ってみます。

 

素人による都合の良い考え

前提として、ワタシは普通の30代サラリーマンで4人家族、投資経験は少しだけという状況です。
もう少し詳しい話は、以前に自己紹介的な記事に書いています。

さて、ワタシはインデックス投資を始める前に、こんな事を考えていました。

• 老後にいくら必要かよく分からないけど、貯蓄じゃなくて投資で資産形成したい。
• （過去の経験上ドルコスト平均法が合ってると思ったので）定期定額積立をやりたい。
• 投資するとはいえ、あまり手間は掛けたくない。時間を割きたくない。
• とはいえ、ほどほどのリターンを期待したい。

適当かつワガママなのですが、少し具体的な部分もあったりします。

貯蓄よりも高いリターンを期待しつつ、面倒なことは出来るだけ避けたい。都合の良い考え方ですが、これが本心でした。
投資に夢中になってサラリーマン稼業が疎かになってはマズイし、何より家族と一緒に過ごす時間を大切にしたい。そう思っていたからです。

そんなわけで、積立投資の商品は何にしようかなとぼんやり考えていたとき、たまたまインデックス投資に出会いました。
そして、その投資方法や考え方を知れば知るほど、先ほど書いたワタシの自分勝手な希望にフィットしてるな、と思うようになったのです。

 

インデックス投資が良かった理由

アクティブ型の運用商品が長期間にわたり市場平均を上回る運用実績を上げ続けることが非常に難しいという有名な話があります。
また、優秀なファンドマネージャーが存在するとしても、そうしたファンドを事前に見極めるのは難しいと思います。

少なくともワタシには、リーマンショック後の株価急回復、稲妻が輝く瞬間を予見することは出来ませんでした。
何がいつ上がるかなんて分からないからこそ、リスク許容度の範囲内でリスク資産に投資し続ける、市場に居続けるのが得策なのです。

インデックス投資は、プロが大多数と言われる投資家たちの総意である市場平均を受け入れるということ。
清濁併せ呑むというか、市場平均を上回りたいという欲を捨てること、これこそ素人が下すべき判断だなと感じたのです。

投資知識のある方や資産額が膨大な方には当たらない考え方かもしれませんし、個々人の環境や考え方によって判断基準は異なると思いますが、ワタシのような普通のサラリーマンには非常にマッチした投資方法だなと考えています。

どんな市場環境でも淡々と積み立てていき、ホールドし続ける。
実に地味でつまらない投資です。市場平均を上回るリターンは諦めます。
アセットアロケーションを考えて自分らしい運用をする、それで良いのです。

ワタシにとっては家族と笑顔で暮らしていくこと、そのための給与収入を継続的に得ること。
つまり普通の人生を歩み続けることが最重要であり、資産形成は人生のオマケみたいなもの。

実際のところ、投資に人生をかける勇気を持ち合わせてもいません。
だからこそ、インデックス投資が合ってると思うのです。

 

人生を豊かにするために

インデックス投資がワタシに合ってると思う理由を書いてきましたが、思い違いもあるかもしれません。
まだまだ知識が足りないなと感じています。本やブログを通じて勉強していくなかで、色んな刺激を受けながら、インデックス投資を継続していければと考えています。

幸いにして、企業経営や経済に対しての知的好奇心が強いタイプだと自認しています。
20代の頃にはそれなりに勉強して、中小企業診断士の資格を取ったりもしました。

投資でボロ儲けするためではなく、人生を豊かにするために、投資や個人マネー周りの知識も強化していきたい。
このブログを綴りながら、資産形成という名の山を一歩ずつ登っていくことで、まだ見ぬ頂を目指していきます。

30代サラリーマンがつみたてNISAの金融機関を考える

青井ノボルです。

前回の記事では、iDeCoで利用していく金融機関について考えました。

その次に考えたいのは、金融庁が制度設計した非課税制度のつみたてNISAです。
NISAとは異なり、単年の非課税枠は少ないものの、長期間（20年間）にわたる非課税期間が特徴です。

この記事では、つみたてNISAの金融機関をどこにするか考えていきます。

目次

金融機関選びは慎重に

商品ラインナップには差が無い？

選ぶ基準はサービス内容！？

投信ポイントサービス比較のポイント

ワタシはこの金融機関を選びます

金融機関選びは慎重に

つみたてNISAをフル活用していきたいと考えているワタシにとって、どの金融機関で始めるかは、非常に重要な選択となります。
というのも、年間40万円に対して20年間の非課税期間が設けられています。
これが20年分（20回分）なので、最大で40×20=800万円の元本を運用するわけです。
金額もさることながら、約40年間の長い付き合いとなる金融機関ですから、慎重に選びたいところです。

ちなみに、つみたてNISAをする金融機関で、つみたてNISA枠外でも投資をしていけば、管理の手間が省けます。iDeCoと一緒の金融機関にすれば、さらにその手間が省けるはずです。
そのあたりも意識しながら、どの金融機関にすべきかを検討していきます。

 

商品ラインナップには差が無い？

以前にもつみたてNISAの活用を検討した記事で触れていますが、つみたてNISAは金融庁の審査をクリアした商品だけがその対象となっています。

審査基準のなかには、手数料関連の項目も含まれていて、①販売手数料は無料（ノーロード）であること、②信託報酬も一定以下の低水準（商品区分によって異なる）、となっています。
コストについても投資家側が不利にならないよう、国が制限をかけているというわけです。

また、iDeCoと比較すると、つみたてNISAのほうが商品数が多い傾向にあります。
ネット証券最大手のSBI証券で確認したところ、2018/2/12現在でiDeCoが63本、つみたてNISAが132本のファンドを扱っていました。
また、ほかの大手ネット証券同士で比較しても、ほぼ同じような商品ラインナップになっている、というのが実態のようです。

つまり、

1. 金融庁の審査を通過した優良ファンドのみであること
2. （少なくとも大手ネット証券同士では）取り扱いファンドはほぼ一緒

といったことから、商品ラインナップの比較はあまり意味がないように思います。

 

選ぶ基準はサービス内容！？

商品ラインナップで差が無いのであれば、コストで選べばどうかとも思いますが、
同じ商品に投資する場合に、どの金融機関であっても手数料は変わりません。
つみたてNISAの金融機関の選択においては、コストは判断基準になり得ないのです。

となると、あとはサービス内容で判断するしかない、ということになると思います。
つみたてNISAで金融機関を選ぶ際の重要ポイントはサービス内容である、ということです。

 

投信ポイントサービス比較のポイント

金融機関ごとのサービス内容といっても、いろんな角度で検討することができてしまいます。
ここではサポート体制や積立最低金額などは考慮せず、コスト関連のサービスに焦点を絞って考えていきます。

コストに直結するサービスといえば、大手ネット証券で設定されている投信ポイントサービスです。
投資信託を保有していると、その保有残高に応じてポイントが付きます。購入手数料に対してポイントが付与されるものもありますが、つみたてNISAの場合はノーロードなので関係ありません。

SBI証券であれば、投信マイレージサービス。
楽天証券であれば、ハッピープログラムあるいは投資信託資産形成ポイント。
マネックス証券であれば、マネックスポイント。
カブドットコム証券であれば、投資信託毎月ポイント。

といったように、名称こそ異なりますが、各ネット証券で似たようなサービスを提供しています。

細かい比較はまた別の機会に行うとして、

• 基本的なポイント付与率が異なる
• （信託報酬が極めて低いファンドを中心に）ポイントサービスの対象外になる or ポイント付与率か低下する

といったところが比較検討のポイントとなります。

商品によっては、各ネット証券の基本的なポイントサービス対象外となるケースもあることから、つみたてNISAでどの商品を積み立てていくかは事前に検討すべき課題と言えそうです。

 

ワタシはこの金融機関を選びます

つみたてNISAで金融機関をどこにするか選ぶ際の基準について考えてきました。

当然ながら、その結論は人によって異なるわけですが、ワタシの場合はどこの金融機関にするのが良いのでしょうか。

ワタシの投資方針である「インデックス投資を投資信託の積立で実践する」「eMAXIS Slimシリーズの全世界株式ポートフォリオで運用」で考えたとき、
eMAXIS Slimシリーズの国内株式・先進国株式・新興国株式の各ファンドを扱っていて、かつ投信ポイントサービスのポイント付与率が高い金融機関を選ぶことになります。

投信ポイントサービスのあるネット証券であれば、上記３商品はどこでも取り扱っています。
となると、ポイント付与率を比較していけば良いということになるわけですが。

• SBI証券→ ポイント付与率0.03％（先進国株式）と0.05％（国内株式・新興国株式）
• 楽天証券→ポイント付与率0.048％（ハッピープログラムの場合）
• マネックス証券/カブドットコム証券→ポイント対象外

となっています。

eMAXIS Slim 先進国株式インデックスファンドをメインに長期積立投資を行っていく予定ですので、ワタシの場合は楽天証券を選択することがベストチョイスと言えそうです。

（2023/8/18追記）
ポイントサービスは日々変化しており、近年では改悪傾向です。
今となっては、さほど重視しても意味が無い要素かもしれません。

30代サラリーマンがiDeCoの金融機関を選ぶ

青井ノボルです。

前回の記事では、ポートフォリオについて考えました。

具体的なポートフォリオが決まったら、次にどこで投資するかを決めます。
いまは非課税制度が充実しており、特にiDeCoとつみたてNISAは外せない制度です。

今回は、個人型確定拠出年金iDeCoの金融機関を選んでいきます。

目次

金融機関を選ぶポイント

手数料は最低限に

魅力的な商品があるか

ワタシはこの金融機関を選びます

 

金融機関を選ぶポイント

以前にも書いた通り、個人型確定拠出年金のiDeCo（イデコ）はインデックス投資との相性も良いと考えられることから、フルに活用していきたい制度です。

iDeCoに加入するには、まず運営管理機関という金融機関を選択することから始まります。
この金融機関は１社しか選べないですし、老後までの長い付き合いとなることから、慎重に選んでいきたいところです。
金融機関によって、商品ラインアップや手数料、サポート体制などが異なっているので、比較検討しながら金融機関を選んでいくこととなります。

さて、金融機関を選ぶ際のポイントは何でしょうか。

もし、手取り足取り教えてもらいながら運用したければ、生活圏内に実店舗を構えている金融機関のなかから、サポートが充実している金融機関を選んだほうが良いでしょう。
ネットで検索しながら比較検討することができる人であれば、サポート体制云々よりも、手数料や商品ラインナップの方が優先度が高いと言えるでしょう。

ここでは、手数料と商品ラインナップを重視して比較して、金融機関を決めていくことにしたいと思います。

手数料は最小限に

最初に検討していくのはコストの部分、iDeCoにかかる手数料です。

iDeCoへの加入時には、初期費用として2,777円が必要です。金融機関によっては、ここに上乗せして支払う必要がある場合があります。

そのほか、運用期間中に発生し続ける月額手数料がかかります。国民年金基金連合会への収納手数料および信託銀行への資産管理手数料は共通ですが、運営管理機関に支払う運営管理手数料は金融機関によって異なります。
月額手数料は共通部分のみという最低水準で167円、多いところは400円以上かかってきます。年間にすると、そして受取るまでの期間で計算すると、結構な差になってきます。

加入時の費用、そして運用中の月額費用、どちらも最小限になる金融機関を選択したいところです。

ネット証券だと、SBI証券、楽天証券、マネックス証券などが最小限のコストとなっています。

魅力的な商品があるか

コストが最小限に抑えることができるのはマストとして、次に重要となるのが商品ラインナップ。
商品数やその種類が充実していることに越したことはありませんが、自分に合った商品、魅力を感じる商品を取り扱っているかどうか、は必ずチェックしておきたいポイントです。

ワタシも以前は、商品ラインナップが充実している金融機関であればOKと思っていたのですが、よくよく調べてみると、金融機関によって取り扱い商品が異なっていました。
いくらラインナップが充実していても、魅力を感じない商品しか揃っていないのであれば意味がありません。

金融機関を選ぶ前に商品を選ぶというのも順序が逆なような気がしますが、あとから後悔しないことが大事です。
運用商品を絞り込んだ上で、その商品を扱っている金融機関を探す、というアプローチも必要だと思います。

ワタシはこの金融機関を選びます

さて、ワタシの場合はインデックス投資を実践するため、eMAXIS Slimシリーズで全世界株式に投資することに決めています。
ワタシの全世界株式のポートフォリオでは「eMAXIS Slim 先進国株式インデックス」の割合が一番大きいため、iDeCoのなかで運用し続けるのに最適と判断しています。

そのため、ワタシにとっては①手数料が最低限で②「eMAXIS Slim 先進国株式インデックス」を扱っている金融機関、がベストチョイスというわけです。

この条件を満たす金融機関は、現時点ではマネックス証券のみでした。
（※2018年3月下旬以降であれば松井証券も対象となりそうです）

商品数ではSBI証券や楽天証券に劣っているマネックス証券ですが、ワタシにとってはベストチョイスだったというわけです。

iDeCoの金融機関選び、その基準は人それぞれかと思いますが、後悔のないように、できれば時間をかけて慎重に判断したいところです。

＜参考＞「金融機関を選ぼう iDeCoアニメ vol.3」（国民年金基金連合会）
基本的な部分はiDeCo公式サイトの動画も分かりやすかったです。ご参考まで。

 

全世界株式に投資するポートフォリオを考える

青井ノボルです。

いま現在進行形で、インデックス投資の準備を進めています。

前回の記事では、アセットアロケーションについて考えました。
次に考えたいのが、アセットアロケーション（資産配分）に沿った具体的な投資商品の選定です。

同じ資産クラスであっても、実に様々なファンドがあります。
今回は、金融商品を選択しながらポートフォリオを決めていきます。

目次

ETFと投資信託、どっちが良い？

投資信託を選ぶポイント

信託報酬のコスト競争

手間をかけない運用

ワタシのポートフォリオ

 

ETFと投資信託、どっちが良い？

インデックスに連動した金融商品は、主に２種類あります。

1. ETF（上場投資信託）
2. 投資信託

ETFは投資信託の一種であり、株式投資と投資信託の特徴を足して２で割ったような金融商品です。

投資信託の基準価額は１日１回の頻度で公表され、この基準価額で取引（買ったり換金したり）を行います。しかも、基準価額の公表は取引の申し込み後となるため、基準価額が分からない状態で投資信託の取引を行うことになります。
一方で、ETFは株と同じようにリアルタイムで価格が変動しますので、株と同じように成行・指値での取引ができます。売買に関する自由度はETFのほうが優秀です。

ETFの運用にあたっては、投資信託と同様に運用管理費（信託報酬）が発生します。ただ投資信託と比べると信託報酬は安い傾向にあります。
信託報酬は保有しているだけで発生し続ける費用ですし、保有量が増えていくと、その絶対額も大きくなることから、安いほうが有利なのは言うまでもありません。

ここまでの話であれば「投資信託じゃなくてETFが良いじゃん」となりますが、投資信託と比べた場合のデメリットもあります。

投資信託は金額を指定して購入することができ、１回の購入金額は１００円からでも原則ＯＫです。一方で、ETFは株と同じように最低購入単位があることから、少額投資には向いていないと言えます。
また、投資信託は定額での積立投資が可能です。一度設定さえすれば、ほったらかしでも定期的に定額積立を続けることができるため、ドルコスト平均法が簡単に実践できます。
ETFだと手動で定期的に積立はできるものの、最低購入単位があるため定額での投資は現実的に不可能です。

ETFと投資信託、どちらが絶対的に有利とはもちろん言えません。
ワタシの場合は、インデックス投資を長く続けていくためには手間がかからないほうが良いと判断したため、投資信託を選択します。

投資信託を選ぶポイント

ところで、投資信託といっても世の中には膨大な数のファンドがあります。
日本国内の公募投資信託は、なんと6,000本以上です（投資信託協会の統計データより）。

投資信託には大きく分けて２種類存在します。

1. インデックス型
2. アクティブ型

２つの違いについては別の機会で触れるとして、インデックス投資においては特定のインデックス（指標）をベンチマークとして、その動きに連動することを目指す投資信託、つまりインデックス型の投資信託を選ぶことが大前提となります。

どの指標をベンチマークとする投資信託にするかは後で考えるとして、選ぶ際の最重要ポイントはコストだと考えています。長期投資を前提としたインデックス投資であれば尚更です。
投資信託には、主に下記のコストが発生します。

• 購入時手数料（買うときに発生）
• 信託報酬（保有しているときに発生）
• 信託財産留保額（換金するときに発生）

ここでしっかり比較検討しておきたいのが信託報酬です。

インデックス投資は長期投資が前提となることから、保有しているだけで発生するコストである信託報酬は、パフォーマンスへの影響が大きいといえます。

そのほか、売買委託手数料や監査報酬などのコストも、保有しているだけで継続的に発生するコストになります。
信託報酬とこれらを合算して実質コストと呼ぶことも多いようです。
実質コストは運用開始から間もない場合は確認できませんが、出来る範囲で確認しておきたいところです。

また、もうひとつ確認しておきたいのがベンチマークとの連動性が確保されているかという意味で、トラッキングエラーの実績です。
ベンチマークへの連動を目指すための実際の運用方法は、運用する会社によってまちまち。特定の市場平均（指標）に投資しているはずが、そこから乖離していてはダメですよね。
（一部のファンドでは上方・下方乖離がたびたび起こっている事例もあるようですので・・・）

信託報酬のコスト競争

投資信託の選択において、信託報酬のコスト比較が重要であると書きましたが、昨今のインデックス型投資信託は激しいコスト競争が繰り広げられています。
2017年1月からはiDeCoがスタートし、2018年1月からはつみたてNISAも始まり、投資信託への注目度が高まっていることが背景にあるのでしょう。
以前からインデックス投資を実践してきた先輩方からすれば、現時点の環境は非常に恵まれているのだと思います。

コスト競争がどこまで続くのか分かりませんが、そろそろ限界が近づいているとも言われています。
とはいえ、当面は最新情報をウォッチしておく必要がありそうです。

手間をかけない運用

インデックス投資を選んだ理由のひとつが、資産形成のための投資に対して、あまり手間をかけたくないというものでした。

コスト競争の激しいインデックス型投資信託の世界において、今後も信託報酬の引き下げ合戦が続くとも限りません。
投資信託のなかでどの商品を選ぶかの選択基準として信託報酬などのコストは重要事項ではありますが、その情報を常にウォッチして、積立投信を乗り換えるかどうかを検討する、というのは正直面倒です。

そこで目に留まったのが、三菱UFJ国債投信のeMAXIS Slimシリーズです。
ポイントは「業界最低水準の運用コストを将来にわたってめざし続けるファンドシリーズ」を謳っている点にあります。

このファンドシリーズを選択することで、将来的な乗換えの手間を省くことができるのであれば、ワタシにとっては最適な選択となりそうです。

ワタシのポートフォリオ

前置きが長くなりましたが、ワタシのポートフォリオについて考えます。

アセットアロケーションを検討した前回の記事でも触れた通り、ワタシは全世界株式に投資することを決めています。
この場合、ざっと調べた範囲では、有力な選択肢は下記の通りとなります。

• VT（ヴァンガード・トータル・ワールド・ストック・ETF）
• 楽天VT（楽天・全世界株式インデックス・ファンド）
• eMAXIS Slimシリーズで全世界株っぽく配分

まずVTですが、アメリカ市場に上場しているETFで、アメリカを含めた先進国・新興国約50カ国の株式の指数に連動する商品です。
日本国内では外国株式という扱いになることから、米ドルでの購入が必要（≒為替コストがかかる）ですし、分配金に係る二重課税の問題など、国内のETF以上に扱いが難しいと言わざるを得ません。

楽天VTは、VTにおける取り扱いの難しさを解消する投資信託です。日本円で購入できるのはもちろん、１００円からの定額積立も可能です。
信託報酬はVTに比べて少し割高にはなりますが、実質コストが0.2396%程度と非常に低い水準に抑えられています。
ただし、三重課税（配当金に対して現地国・米国・日本で課税）となる点は注意が必要そうです。

最後のeMAXIS Slimシリーズですが、全世界株式に連動する商品は無いのですが、国内・先進国・新興国の株式指数に連動する商品がそれぞれ用意されています。
これらを時価総額比率っぽく積み立てていくことで、擬似的に全世界株式への投資を実現することができます。
デメリットとしては、商品ごとにリターンが異なるため定期的なリバランスを実施する必要があります。

ワタシの場合は、このなかで実質コストが一番低くなると思われる、そして今後も最低水準のコストを維持できることが期待できるeMAXIS Slimシリーズで積み立てていくことにします。
国内：先進国：新興国株式の比率を１：８：１を基本として、同シリーズでポートフォリオを組み立てていきます。

リバランスの必要性はありますが、半年に一度程度の定期的な見直しをすることで、完全放置の運用にしない点はむしろプラス材料と判断しました。
ただ、実際には各資産クラス間の比率が、時価総額比率と大幅に乖離する可能性は低そうな気がします。おそらく大した手間にはならないはずです。

（2018/9/18追記）
半年以上が経ったので、ポートフォリオを再点検しました。
投資準備段階で考えていたことと、結論は大きく変わっていません。

 

30代サラリーマンがアセットアロケーションを考える

青井ノボルです。

いま現在進行形で、インデックス投資の準備を進めています。

前回の記事では、リスク許容度について考察していきました。
次に考えたいのは、リスク許容度に応じたアセットアロケーション（資産配分）です。

株式や債券、REITといった資産の種類がありますし、地域も新興国・先進国などがあります。

今回は、アセットアロケーションについて考えていきます。

目次

資産を配分する意味

株式を中心に構成

全世界株式に投資します

株式と現金の割合でリスク調整を

資産を配分する意味

アセットアロケーションとは、日本語でいうと資産配分のこと。
ここでいう資産とは、国内/先進国/新興国の株式/債権/REITといった、資産クラスのこと。それを配分します。

資産クラスごとに、過去データなどから計算されるリスクや期待収益率は異なります。
また、各資産クラスは必ずしも連動した値動きとなるとは限りません。
その組み合わせによって、リスクおよび期待収益率を調整することができます。

とはいえ、過去データなどから算出した想定値としてのリスク・期待収益率です。
計算上想定される数値でしかない点は認識しておく必要があります。

リスク許容度に収まる範囲で投資を続けていくためには、リスクを調整する必要があります。

リスク許容度を超える事態が発生して投資の世界から撤退する、といった機会損失を避けるために。
リスクを調整する手段として、アセットアロケーションを考えることが大事なのだと思います。

 

株式を中心に構成

インデックス投資は、資本主義が継続すること（経済が拡大し続けること）を前提として、株式や債券などを対象として、市場全体（市場平均）の長期的な成長に対して投資するもの、だと思っています。

株式であれば、上場企業が経済活動によって収益を上げ、業績や経営状況が良くなることで、その価値が高まっていきます。
そして企業群全体の価値が高まれば、株式市場全体の株価を示す指標（インデックス）が上昇していく、ということでしょう。

債券については、「経済成長が債券の価値へどのように影響するのか」のロジックがイマイチ理解できていません。
金利が上がると債券の価値が下がる、というところまでは理解できるんですが。恥ずかしながら、まだまだ勉強不足です。
ちなみに、REITについてもよく分かりません。これから勉強したい分野の一つです。

分からないものには手を出さないと決めているので、まずは株式を中心としてアセットアロケーションを構成。
定期預金など無リスク資産とのバランスで、リスクコントロールしたいと考えています。

 

全世界株式に投資します

結論から言うと、国内株式・先進国株式・新興国株式に対して、概ね時価総額比率に合わせて投資していきます。いわゆる全世界株式です。

何故そうするかというと、これはインデックス投資をやると決めた理由に近くて。
どの国の株式市場が今後成長するか（大きなリターンを得られるか）なんて素人には分かりません。少なくともワタシには分からないです。
であれば、全世界の株式市場にまるっと投資するのがベターな選択肢ではないかと考えました。

日本はバブル以降低成長であるとか、アメリカは高成長を続けているとか、新興国の成長速度が相対的に低下しているとか。
過去のことは分かったとしても、今後もそのトレンドが続くのかなんて分かりません。

資本主義の継続を信じて、経済の持続的発展を信じたとしても、どの国が成長するかなど分かるわけもなく。
下手に素人が予測したとしても、良い結果を得られるとは思えないと考えています。

そのため、主観を入れないという意味も含めて、時価総額比率でまるっと全世界株式に投資していきます。

ただ、細かいことは考えたくないので、ざっくりの時価総額比率、国内:先進国:新興国が1:8:1くらいを目指したいと思います。
各指標から漏れている国もあるだろうし、正確には全世界株式ではない気もします。
その辺は厳密に考えなくてもいいかなと、割り切ってしまっても問題ないでしょう。

 

株式と現金の割合でリスク調整を

リスク資産は当面株式オンリーとする予定ですが、生活防衛費や教育費とは別に、ある程度の現金を持つことでリスクの調整をしていきたいと思います。
この現金は、精神安定剤としての役割もあるし、株価下落時のリバランス原資にもなり得る無リスク資産です。
普通預金で持っている必要はないかもしれませんが、どうやって置いておくべきかは改めて検討したいと思います。

株式に全部突っ込んだ方が期待収益率は高いかもしれませんが、自分のリスク許容度に収めることの方が重要だと思っています。長期投資をし続ける、市場に居続けるためです。
ワタシのリスク許容度は投資用資産が半減しても耐えられると想定していますので、年間30%程度のリスクは許容できる範囲と判断して、株式:現金（生活防衛費等を除く）は8:2を目指します。

と思っていましたが、株式:現金（生活防衛費等を除く）は7:3を目標としつつ、15ポイント程度の変動を許容します、と変更します。
この件については、改めて記事にしたいと思います。
（2018/3/21 追記）

なお、上記アセットアロケーションによる期待収益率およびリスクの算定については、みんなのポートフォリオを参考とさせていただきました。

みんなのポートフォリオは、過去実績より平均リターン・リスクを算出しているようです。
そのため、将来の期待リターンおよびリスクを考える上では適切ではありません。
時間があるときに、この記事についても適切に修正していきたいと考えています。
（2018/7/5 追記）

30代サラリーマンがリスク許容度を検討

青井ノボルです。

いま現在進行形で、インデックス投資の準備を進めています。

前回の記事では、生活防衛費について考えてました。

次に考えておきたいのは、投資をしていくうえで欠かせないリスク許容度。
投資にはリスク、つまり価格変動が付き物ですから、時に動揺してしまいます。
そんなときにも平常心を保ち、保有資産をホールドし続けることが大切です。

今回は、投資をする前に考えておきたい、リスク許容度について考察してみます。

目次
そもそもリスクとは何か
リスクとリターンの関係
リスク許容度は人それぞれ
とある30代サラリーマンのリスク許容度

そもそもリスクとは何か

リスクという言葉を聞くと、何となく危険そうな印象を受けるかと思います。

Wikipediaで調べてみたところ、このように書いてありました。

リスク (英: risk)は、「ある行動に伴って（あるいは行動しないことによって）、危険に遭う可能性や損をする可能性を意味する概念」とする説があるが、工学や経済学などの分野によって定義はさまざまである。
日本語ではハザード (英: hazard) とともに「危険性」などと訳されることもある。これはマイナスのリスクだけを考慮する傾向がある。

投資の世界においても、危険といったニュアンスで使われることもある言葉ですが、
ワタシは「不確実性（リスク大≒バラツキ大≒値動きが激しい）」ことを指す言葉と解釈しています。

価格の振れ幅が大きければリスク大、安定してればリスク小、となります。
損するとか得するとかは関係なくて、期待収益率とのブレを示す言葉というわけです。

リスクとリターンの関係

リスクが高い分リターンは大きい、すなわち、ハイリスクハイリターン、
リスクが低い分リターンは小さい、すなわち、ローリスクローリターン、
などと言うことが多いと思います。

投資においても、過去のデータを見る限りは、上記のような正の相関がありそうです。
つまり、リスクを取らないとリターンを得ることは難しいということです。
（投資においてリスクを軽減する考え方もありますが、これは別の機会に）

ちなみにこの話は、投資信託協会HPの説明がシンプルで分かりやすいです。

リスク許容度は人それぞれ

ある程度のリスクを取らないとリターンが得られない可能性が高い、
とはいっても、できればリスクは低い方が良い、と思うのが人間です。

ただ、そんなウマい投資話は世の中にないというのが現実です。

となると、投資には価格変動が付き物ですから、リスクをどの程度まで取ることができるのか、許容できるのか、ということを考える必要があります。
分かりやすく言うと、投資元本がどこまで減っても耐えられるか、ということです。

これについては、色々な要素で考え方が変わってくる問題です。
リスク資産に全財産のうち何割を投下しているか、もそうですし、
年齢によって考え方を変えたほうがよい、などとも言われています。

リターンを追い求める前に、自身のリスク許容度はしっかりと見定めておきたいところです。

とある30代サラリーマンのリスク許容度

さて、ワタシの場合はリスク許容度をどう考えればよいでしょうか。

ワタシは過去、リーマンショックでリスク資産が半減した苦い経験があります。
といっても、このときは独身で自由気ままな生活、そして金額も数十万円。
給与収入ですぐに取り返せる範囲だったこともあり、精神的には全く問題ありませんでした。

でも、今の状況はコレです。
３０歳代前半、幼い子供を抱える４人家族、住宅ローンの残高たっぷり・・・。

あまり無茶はできないかな、というのが実際のところです。

ただ、生活防衛費や教育費をしっかりと確保できている状況であれば、
リスク資産が半分以下になっても耐えることができそうです。

年齢や家族構成によって一概には言えないけど、自分事として考えてみる。
これがきっと大事です。ワタシも、節目節目で考え直したいと思います。

４人家族のサラリーマンが考える生活防衛費

青井ノボルです。

いま現在進行形で、インデックス投資の準備を進めています。

ワタシは４人家族のサラリーマン。いわゆる家庭持ちです。
それ故に、家族の生活を守ることが最優先事項になります。
「よーし、全財産をリスク資産で長期投資しちゃうぞ！」という訳にはいきません。

今回は、そんなワタシが生活防衛費について考えてみました。

目次

生活防衛費って何？

子供の教育費はどう考えるか

どこにいくら貯蓄すべきか

ココロの安心のために

 

生活防衛費って何？

現代社会で普通に生きていくためには、当たり前ですがお金が必要です。
具体的には、住宅ローンの返済、水道光熱費、食費、学費、などなど。

我が家でも４人家族が穏やかに暮らすために、一定の生活費がかかっています。

サラリーマンとしての比較的安定した給与収入があれば、生活は何とかなります。
ワタシもどうにか、家族４人で質素ながら楽しい生活が送ることができています。

ただ、地震大国の日本に住む以上、東日本大震災級の自然災害がいつ発生するかもわかりません。
このところの話で言えば、近隣国からミサイルが撃ち込まれる可能性だってあります。
あとはサラリーマンですから、突然の大幅年収ダウンやリストラにあう可能性もあります。

緊急事態に直面したとき、そこから立ち直るまでには時間がかかることも多いようです。
そんななかでも、家族との生活を守るためには、ある程度の余裕資金が必要です。
これが「生活防衛費」ということになります。備えあれば憂い無し、です。

ちなみに、緊急事態を想定しているわけですから、流動性の高い資産、
現金や普通預金といった無リスク資産で用意しておく必要があるわけです。

子供の教育費はどう考えるか

何かあった時のための備えを「生活防衛費」と言うわけですが、子供がいる家庭の場合、
生活費にプラスオンで、ほぼ確実に発生してくる支出があります。それは、教育費です。

一説によると、一人あたり1,000万円以上かかるとも言われる教育費。

公立小中高の学費であれば、まだ生活費の一部でやりくりできそうな気はします。

私立幼稚園では、諸々込みで年間約50万円。これが年少～年長で３年間。
（※公立幼稚園が無い、あったとしても数が少ない自治体も多いのが現実です）
保育園でも似たような年間費用だと思います。１歳から預けたら５年間。
私立大学だと授業料が年間約100万円が４年間。大学院まで進学すると６年間。

このあたりは、生活費とは別途確保しておかないと結構キツイと思います。

幼稚園および保育園の費用は、子供が産まれてから数年後には発生しますので、
独身時代の貯金やそのときの収入で賄うしかない、というのが現実かと思います。
とはいえ、もし貯金が無いとしても、日々の生活費を抑えたりすれば、何とかなる金額でしょう。

問題は、子供が産まれてから１８年後くらいに発生するかもしれない大学関連費用。
大きな金額になること、そして発生時期がほぼ確定している点がネックになります。

当然ながら決まった時期に、ある程度大きな金額が、現金で必要になるわけで。
もし、価格変動リスクのある投資で備えたとしても、いざ必要なときに足りない
（≒価格下落している）可能性が否定できません。

となると、現金や定期預金といった無リスク資産での貯蓄を考える必要があります。
つまり、子供が小さいうちから大学関連費用を見越して教育費の貯蓄を行うということです。

生活防衛費とは別途、１人あたりの金額を想定して計画的に貯めておいたほうが無難でしょう。
ちなみに、世間的には学資保険で備える人が多いようですが、返戻率は年利1.5％程度かと思います。

教育費をどのように確保すべきかについては、現時点では無リスク資産で確保することを考えています。
保険・投資といった手段についても、今後じっくり考えていきたいと思います。

どこにいくら貯蓄すべきか

だいぶ横道に反れましたが、生活防衛費の話に戻りまして、いくら準備すればよいのでしょうか。

生活費の３ヵ月分でＯＫ、いや半年分は必要、いやいや２年分は無いと心配。
色々な意見があるようです。個人の考え方次第で、正解は無いのだと思います。

ワタシの場合は、リストラで転職を余儀なくされた、あるいは自然災害で家屋消失、
といったことにも対応したいと考えて、２年分の生活費確保を目標とします。

「どこに」という点では、自宅や職場の近くに実店舗のある金融機関に普通預金で貯蓄したいと考えています。
ネット系銀行は預金利率で有利なことが多いですが、有事にはＡＴＭが使えないかもしれないからです。

また、夫婦それぞれの名義で、理想としては半々の金額で貯蓄していくと良いかなと思います。
いざというとき、夫婦それぞれが、お金を引き出せるようにするためです。

ココロの安心のために

非常事態に備えて生活防衛費を、そして子供のいる家庭では教育費も一緒に、
無リスク資産でしっかりと確保しておく重要性について書いてきました。

生活防衛費（場合によっては＋教育費）をしっかりと確保しておくことで、
リスク資産での長期投資に精神的余裕を持って挑戦できるのではないでしょうか。

ココロの安定をキープすることは、日常生活にもプラスにもなりますよね。

人によってリスク許容度が異なるのは当然ですが、投資をするのであれば、
生活防衛費について、少なくとも一度は考えておく必要があると思います。

つみたてNISAとiDeCo（イデコ）の活用を検討してみた

青井ノボルです。

いま現在進行形で、インデックス投資の準備を進めています。

インデックス投資するときに、検討しておきたいのがつみたてNISAとiDeCo（イデコ）の活用です。
制度の内容やその特徴、活用方法について、考えてみました。

目次

つみたてNISAとiDeCoのざっくり概要

非課税のメリットは大きい

なぜこれほどお得な制度なのか

インデックス投資との相性は？

どちらもガッツリ活用します！

つみたてNISAとiDeCoのざっくり概要

まずは、つみたてNISAについて。
こちらは2018年1月から運用が始まった制度です。
ざっくりと概要を説明すると、

• 最長20年間使える投資信託・EFTの非課税制度
• 年間投資可能額の上限は40万円
• 金融庁（国） の審査をクリアした商品のみ対象
• 資産の途中引き出しが可能
• 制度利用に必要なコスト無し（商品により信託報酬等のコストは当然かかります）

といったところ。

運用益や配当等にかかるはずの約20%の税金が非課税で、かつ非課税期間が長いこと、
この制度自体には費用が発生しないこと、といったあたりが特徴と言えそうです。

次にiDeCo（イデコ）について。
個人型確定拠出年金のことで、2017年1月に改正、従来の制度が拡充がされました。
いわゆる年金制度のひとつです。
ざっくりの概要としては、

• 60歳まで拠出（投資商品等を買う）できる
• 60歳まで引き出すことができない
• 掛金全額が所得控除（所得税・住民税が減税）
• 掛金の上限は人によって異なる
• 運用益や配当等は非課税
• 受取時も退職所得控除などの対象に
• 制度利用にコストがかかる（口座管理手数料など）

といった感じです。

あくまで年金制度のひとつであるため、60歳以降でないと引き出せません。
これは、つみたてNISAと決定的に異なる点と言えるでしょう。
口座管理手数料といった維持コストがかかる点も特徴です。

ただ、所得控除を筆頭に税制優遇による節税効果が大きいことから、
人によっては非常にお得に活用できる制度となっています。

非課税のメリットは大きい

どちらも税制優遇される制度ですが、具体的にどれほどの金銭的メリットが期待出来るのでしょう。

たとえば、つみたてNISAで1年目に40万円分の投資信託を積立投資、年4%のリターンが20年間続いたと仮定します。
複利で考えると、20年後には約48万円の運用益となっている計算です。計算上は、元本が2倍になったということですね。こんなに上手くいくケースは稀だと思いますが、あくまで仮定の話です。

この運用益に約20%課税、つまり、本来は10万円課税されるのですが、これが非課税になるワケです。
ここまでの計算は1年間に積み立てた分のみです。実際には20年分も非課税になる訳です。

時間は40年間ほどかかりますが、全てを合わせると、約10万円×20年＝約200万円！

もちろん、これは机上の空論ですが、享受できるかもしれない金銭的メリットは大きいと言えそうです。

また、見逃せないのがiDeCoの所得控除です。定期収入のあるサラリーマン、特に若手サラリーマンにとっては非常に大きなメリットが期待できます。

例えば、東京都で働くサラリーマンのAさん、年収は東京平均の600万円、勤務先に企業年金制度が無いケースで考えてみます。
Aさんの場合、月額23,000円、年額で276,000円を拠出することができます。
この全額がすべて所得控除となると、所得税と住民税の合計で年間約55,000円の節税効果という計算になります。
同条件が60歳まで続くと仮定すると、約55,000円×30年＝約165万円！

ふるさと納税（寄付金）控除、医療費控除などの状況により、人によっては節税効果が得られない場合もあるので注意は必要ですが、非常に大きな金額です。
また、運用結果がどうでろうと、拠出時の年収等の条件が変わらない限りにおいては、この節税効果を享受し続けることができます。
もちろん、年収がアップすれば節税効果はさらに高まることになります。

これ以上は長くなるので、また後日別記事で触れたいと思いますが、非課税によるメリットは大きいと考えています。

なぜこれほどお得な制度なのか

非課税によるメリットの大きさについて触れてきましたが、何故こんなにお得になる制度となっているのでしょうか。
つみたてNISAは金融庁、iDeCoは厚生労働省、つまり国が音頭をとって設計した制度です。
何か国としての意向が秘められているのでは無いか、と考えるのが自然だと思います。

つみたてNISAは「貯蓄から投資へ」の一環、iDeCoは豊かな老後のための「じぶん年金」といった話も聞きます。
ただ、日本が置かれている現状を考えると、国としての本音は「少子高齢化で公的年金制度の維持は難しそうだし、老後資金は自分で確保してね！」「あっ、非課税になる最低限の投資制度は作っておいたよ。ただし、運用は自己責任でヨロシク！」といったところかな、などと勝手に考えています。

国の考えている本音なんて、普通のサラリーマンには知る由もないので、想像の範囲を超えませんけどネ。

インデックス投資との相性は？

税金面で非常に有利になりそうなつみたてNISAとiDeCoですが、インデックス投資を実践するにあたり、活用すべき制度なのでしょうか。
制度自体がいくら素晴らしくても、バイアンドホールドの長期投資を前提とするインデックス投資を実践するうえでの足かせになってしまっては、元も子もありません。

結論ですが、つみたてNISAとiDeCoは長期投資を前提に設計されている制度であることから、原則としては相性は良いものと考えます。

ただ、iDeCoの受給期間である60～70歳の頃、あるいはつみたてNISAの期限である20年後以降の市場環境が著しく悪化しているとも限りません。
とはいえ、20年以上という長期間で考えれば、平均への回帰により期待収益率が確保できる可能性は高いものとみています。

このあたりは、市場環境によるケース分析、また特定口座で運用した場合との比較など、もっと深く考察すべき課題かもしれませ
ん。

どちらもガッツリ活用します！

さて、長々とつみたてNISAとiDeCoについて書いてきました。

インデックス投資の準備を進めているワタシの個人的な結論ですが、両制度ともガッツリ活用し尽くしていきたいと考えています。
国が用意してくれた、長期投資を実践する個人のための優遇制度です。活用しない手はありません。

運用益が非課税となることから、先進国株式や新興国株式といった期待収益率の高い資産クラスを中心に活用を検討するのがセオリーでしょう。
具体的にどういった商品で運用するのか、どの証券会社で各制度の口座開設を行うのか、については、また後日書きたいと思います。

ワタシの頭の整理にお付き合いいただき、ありがとうございました。

30代サラリーマンがインデックス投資を始めたキッカケ

青井ノボルです。

ワタシはいま現在進行形で、インデックス投資の準備を進めています。

今回は、インデックス投資を始めたキッカケについて書きたいと思います。

目次

インデックス投資との出会いは偶然！？

思い立ったら吉日、本屋へGO!

投資方法はいろいろあるけど･･･

インデックス投資との出会いは偶然！？

30代の平凡サラリーマンな私が、インデックス投資を本当の意味で知ることになったのは、2018年1月のこと。
リーマンショックの頃、投資信託で思いっきり失敗した苦い経験があったので、投資とは距離を置きながら、貯金に励んでいたワタシ。
ただ、余裕資金もそれなりに貯まってきたし、積立NISAも始まったし、そろそろ投資を再開したいなと思っていて。

インターネットでアレコレ情報収集をしていたところ、たまたま、あるブログに出会いました。
それは、あの有名なインデックス投資の老舗ブログ、梅屋敷商店街のランダム・ウォーカーさんです。

ドルコスト平均法や複利といった基礎知識は知っていたものの、インデックス投資についてはよく分かっていなかった当時のワタシ。
それでも、ざざっとブログ記事を拝見するなかで、これは自分に合ってるかもと感じたというか。なんと言うか、ビビビっときた（！？）んです。

 

思い立ったら吉日、本屋へGO!

ブログを更に読み進めていったところ、水瀬ケンイチさんがインデックス投資についてまとめた本が発売中で、しかも重版になっているとか。
これは読んでみたいなぁ、と思ったら即実行したくなってしまうワタシ。近所の本屋までチャリを走らせ、初めてのインデックス投資本、ゲットだぜ！

初心者にも分かりやすい言い回しで丁寧に書かれた文章だったので、すらすらと読むことができました。
書評はまた別の機会にするとして、この本との出会いでインデックス投資のイロハを知ることができたのは間違いありません。
偶然の出会いではあったけど、良いタイミングでこうした本に出会えたことは、とても幸運だった気がします。

 

投資方法はいろいろあるけど･･･

本を読み終えたあとも、様々な投資手法について情報収集をしました。
米国株長期投資、グロース投資、バリュー投資、などなど。

ただ、投資の素人であるワタシが個別株でプロに勝てるとも思えないし、
これから先も、投資の勉強にさほど時間を割くほどの気力もないし。。。

それ以外にも色々な要素を検討した結果、インデックス投資を始めることにしたのでした。